自社ホームページは、どうして必要か。

特に中小規模の事業者のなかには、自社のホームページは必要ないという方もいます。
どの事業者にも必ず必要ではありませんが、役割を理解し活用することで、事業を推進し、他者との違いを伝えられるチャンスになります。

ホームページがいらない理由として、よく聞かれるのが、
・これまでホームページがなくても事業をやってきたよ
・わたしはあまりインターネットは見ない
・いまは、ホームページよりも、SNSやブログとかがいいんでしょ?
・ホームページに予算をかけられない
・ITが得意なスタッフがいないから、大変そう。
・制作をお願いできる会社や知り合いを知らない
といったことです。

実際に、事業者ごとに事業内容やその状況は千差万別で、どの事業にも必ずホームページが必要とは限りません。
ではどういう場合にホームページは役に立つか、お答えします。

自社情報を伝え、認知度を上げ、機会損失を防ぐ

ビジネスシーンでは、日々、名刺交換をする機会があります。展示会や会合などでは、1日で多くの方と名刺交換をします。ご自身のことを振り返ったみたときに、自社に戻って名刺を広げて、関心を持った会社のことを改めて、どんな事業を行っている会社だろう、どんなサービスや商品を扱っているのだろうとまずはGoogleなどで検索するのではないでしょうか?検索結果にも表示されずホームページもないことで、会社情報が提供できないことはもったいないです。

自社の顧客層はインターネットを利用していないからという意見もあります。インターネットネイティブと呼ばれる若い世代が社会人として活躍している時代です。彼らが関心を持ち、御社のことを上司にプレゼンしたいのに、ホームページがなかったら資料を作ることも大変です。問い合わせをして、印刷物の資料の取り寄せまでしなくても、ホームページを見せる方がハードルが低くなりますね。同様のサービスや商品を提供している競合がホームページも持っていたら、社内プレゼンのために、そちらの資料に掲載してしまったり、機会を損失しているかもしれません。

またチラシやDMの配布、看板掲出、専門誌等への広告出稿などで集客できていれば、ホームページでの集客が必要ないこともあります。こちらも同じように、まず検索して評判を調べることが当たり前に行われていますので、広告やパンフレットで集客するつもりが、ホームページがないことがデメリットになっているかもしれません。

他社運営のサービスだけでは、効果的でないことも

FacebookやTwitter、インスタグラム、無料ブログなどを開設して更新していけば、インターネットで検索したときにも事業者の情報が出てくるようになります。

Facebook、Instagramの場合は、、閲覧者がアカウントを持っていない方はスムーズに見てもらうことが難しく、閲覧してもらうハードルがあがります。またTwitterは情報が流れていきますので、なかなか、見てほしいことを思ったように見てくれないことがあります。

信頼性や管理のしやさという意味では、SNSや無料サービスよりも自社ホームページのほうが効果があります。SNSなどの無料のサービスは、お金をかけずに、誰でも手軽に始めることができます。その一方で、SNSサービスの変更で、無料で利用できなくなったり、長年使ってきたアカウントやURLが変更されて、使えなくなるといったことも起こっています。

自社ホームページの場合は、誰にどのように発信していくのか、明確にして作り込むことが出来ます。

制作費用は、内容と手間によって決まる

自社で簡単なホームページ制作サービスやWordPerssにチャレンジしてみることもいいと思っています。もしも、後々、再度の制作やリニューアルを事業者に頼むことになっても、その経験は無駄にはなりません。制作会社に頼むと、社内制作とどれくらい違うのか、どのようにやってくれるのか、判断の材料にもなります。

SNS、チラシや紙媒体、あるいは店頭を合わせて利用する場合や、卸売の場合など、ホームページを主な発信媒体と集客媒体としない場合には、シンプルでページ数の少ないホームページとの組み合わせでも、充分に効果が出ることもあります。

事業者の方針や状況は常に変化していきます。事業立ち上げ時に立派なホームページが必要かどうかもケースバイケースです。
今すぐ必要なホームページと、3年後に必要なホームページは多くの場合は違います。一度作ったら完成ではなく、事業とともに歩み、変化し成長していくものです。

ベイビーアイラブユーのご紹介

株式会社ベイビーアイラブユーでは、ビジネス戦略の中でのウェブの役割を見据えた、ウェブ戦略のご提案やウェブサイト制作を行っています。またウェブサイト、ネットショップ、SNS運営のコンサルティングや、社内スタッフの育成を含めた実務のサポートも行っています。